| 目次 |
| 周辺環境 | 環境配慮 | 環境と心理 | 災害防止 |
| 周辺環境 |
| 環境配慮 |
| 環境と心理 |
| 災害防止 |
| 1)ヒートアイランド現象 |
| ヒートアイランド（heat island＝熱の島）現象とは、人間活動が原因で都市の気温が周囲より高くなることをいいます。地図上に等温線を描くと、高温域が都市を中心に島状に分布することから、このように呼ばれます。都市の気温上昇に伴って、生活上の不快や熱中症等の健康被害の拡大、生態系の変化等が懸念されています。ヒートアイランド現象は、人工的な構造物や排熱を要因として気温が上昇する現象で、その広がりは都市を中心とした限定的なものです。 |
| 2)ヒートアイランド現象の要因 |
| ・人工排熱(人間活動で生じる熱)の影響都市部の局所的な高温の要因は、エネルギー消費に伴う発熱。建築物、車の排気熱が要因である。 |
| ・地表面の人工被覆 地表面が人工物で覆われているため、水の蒸発に伴う温度低下気化熱が生じにくくなり、大気を加熱する。建築物の密集・高層化に伴う風速の弱まり、放射冷却の低下。 |
| ・日射の蓄熱 熱容量の大きい建築物や地盤への日射の蓄熱 |
| ・不透水面の増加 草地や森林では水の蒸発や風により熱が発散し、気温が低下する。蒸発冷却を促す草地や森林が減少。及び都市密度の高度化が挙げられます。 |
| ・温室効果 大気中の二酸化炭素などの温室効果ガスが増えることを要因として気温が上昇する |
| 3)ヒートアイランド対策 |
| ・舗装や塗装で温度の上昇を抑える。ヒートアイランド現象への対策として有効なものに、「保水性舗装」があります。「打ち水」と同じようなものです。 |
| ・壁面緑化、屋上緑化を行う。 熱を反射するような塗料（高反射性塗料）もあります。高反射性塗料を使って屋上などを塗装することで熱を建物にためない対策として機能します。高反射性塗料とは、赤外線の反射率の高い顔料により、日射熱の侵入を低減する塗料。 |
| ・人工排熱を抑える エアコンなどの空調機器や車の使用などに伴って熱が排出され、それが気温の上昇につながります。できる限り無駄なエネルギーを使わないように一人ひとりが意識することが大切でしょう。 |
| 都市計画を見直して、郊外から都市部へ風を誘導する風の通り道をつくることで、都市部の気温の上昇を抑えようという、都市計画の考え方や手法のこと。都市中心部の気温が郊外に比べて高くなるヒートアイランド現象の緩和にとくに効果がある。 |
| 1) 風の道計画 |
| 風の道を都市計画に採り入れたドイツ・シュツットガルト市は、自動車産業が立地する工業都市であったことから、大気汚染対策の推進がその大きな目的だった。日本でも、自動車による大気汚染が激しい東京・板橋区の大和町交差点で、銀行の店舗統合によってできた跡地を、区と東京都、国土交通省などが協力して公園にし、自動車の排気ガスが通り抜ける空間をつくった。この環境対策としての風の道の整備によって、とくに冬場の窒素酸化物（ＮＯｘ）濃度が大幅に改善されたという。 |
| ２) 通風経路 |
| 通風経路とは、方位の異なる外部に面した 2 開口部をつなぎ、通風時に風が室内を 通過する一連の(分岐しない)経路のことをいう。 通風経路は 1 ないし複数の居室を通過し、外部に面 した 2 開口部のほかに 1 ないし複数の室内開口を通る経路も設定できる。 |
| 3)卓越風 |
| 卓越風とは、ある地方で、ある特定の期間（季節や年）に吹く、最も頻度が高い風向の風のこと。 東北地方で夏場に吹く「やませ」や、関東地方で冬場に吹く「空っ風」、関西では「六甲おろし」も卓越風の一種と考えることができるようです。 地域の卓越風を調べて、自然風の利用・制御して、建築環境・省エネルギー に利用する。 |
| 1) ビル風とは |
| 気圧の高いところから低いところへ流れる。このため、広範囲の主風向と風速はおおむね気圧配置によって決まる。 建物に影響する風は、周辺の建築物や障害物及び気温の関係で常に変化している。周辺の建物や木々などより際立って高い建物が建設されると、その建物の周辺では風が強くなったり乱れたりするようになります。一般的に、風速は、建築物が密集するところでは、弱まり高層ビル群のなかでは、気流が乱れ、局部的に強風が吹いたり、渦巻いたりします。この現象を、ビル風といいます。 |
| 2)ビルの特徴 |
| ・ビル風は高層ビルの周辺で吹く特徴のある風のこと。 高層ビルの正面に吹いてきた風がビルを避けて両側に通り抜けるため両横で強風となり，また両側で起きる気流の剥離(はくり)によってビル後方に平均風速としては弱い乱流領域ができる。 後方では弱い風で，一般に風の変動が激しい特徴をもつ。 |
| ・高層建築物において床面積が大きい低層部を設けると、歩行者へのビル風の影響が少なくなる。 ビル風とは、高層建築物に進路をふさがれた「上空の強い風」が建物を回り込み、「加速」することによって発生する。その「ビル風の対策」として、高層部よりも大きな面積の低層部を設けると、その低層部の屋根の上部に強風が発生するため、周辺の歩行者への影響が少なくなる。 |
| 3)ビル風の対策 |
| ビル風の対策は次のような方法で行います。 |
| ・植栽(防風植栽) ・フェンス ・建物の隅切り ・セットバック ・低層部を設ける（墓石型建物形状） ・建物の中層部の中空化 ・建物の周辺に回廊を設ける |
| ４）風速増加率 |
| 「風速増加率」とは、風速が元の値の何倍に増加したかを示す比率である。 一般に、「地表面付近の風速」は、「周囲に建築物がない場合」に比べ、「周囲に低層建築物群がある場合」のほうが小さい。しかし、高層建築物を建てると「ビル風」が発生し、地表面付近の風速が増加する。風速が元の値の何倍に増加したかを示す比率である。その「増加率」が、計画地の周囲に建築物がない場合に比べ、周囲に低層建築物群がある場合のほうが大きくなるのである。風速は、一般に、上空になる程大きく、地表面付近は小さい。「風速」と「風速増加率」とを混同しないように注意しましょう。 |
| ５）建築物周辺の気流 |
| 建築物周辺の気流は、記述の通り、「建築物の高さ（H）と建築物の間隔（W）の比（H／W）」や「街区面積に対する建築面積」などに大きく影響される。 この「H／W」の値が、「0.5以上」であると、隣棟空間に吹き込む風が「弱く」なる。 |
| 1) 大気汚染 |
| 大気汚染は、私達が社会活動を行うことに伴って引き起こされます。その主な原因としては、工場などが生産活動を行う際に大気汚染物質が排出される場合と物流や人流など自動車の使用によって大気汚染物質が排出される場合があります。工場から大量の二酸化硫黄（SO2）等が排出されたり、大都市を中心に自動車特にディーゼル車から排出される二酸化窒素（NO2）及び浮遊粒子状物質（SPM）による大気汚染が問題となりました。 |
| 2)浮遊粒子状物質（SPM） |
| ばいじん、粉じん、浮遊粒子状物質（SPM） 浮遊粒子状物質（SPM）は、大気中に浮遊する粒子状物質のうち、粒径が10μｍ（1μｍは1ｍの100万分の1）以下のものをいいます。SPMには、工場などから排出されるばいじんや粉じん、ディーゼル車の排出ガス中に含まれる黒煙など人為的発生源によるものと、土壌の飛散など自然発生源によるものがあります。SPMは、直径10μm以下のものをいいますが、それより小さい、直径2.5μm以下のものは、「PM2.5」と呼ばれています。 |
| 3)大気汚染の原因 |
| 1960年代に顕在化した硫黄酸化物（SOx）を中心とする産業公害型の大気汚染対策は着実な進展をとげました。続いて1970年代後半からは大都市地域を中心とした都市・生活型の大気汚染が問題となりました。現在では、その生成機構が複雑な光化学オキシダントや低濃度長期暴露による健康影響が心配される有害大気汚染物質による大気汚染などが課題となっています。また、地球温暖化などの地球環境問題は、私達の子孫が生存の基盤を失うほど深刻なものになりつつあります。 |
| 4) 大気汚染防止対策（大気環境改善対策） |
| 硫黄酸化物を中心とする産業公害対策は着実な進展をとげましたが、1970年代後半から大都市地域を中心とした都市・生活型の大気汚染が問題となりました。その発生源は、工場・事業場のほか、年々増加していた自動車（移動発生源）であり、ディーゼル車から排出される窒素酸化物（NOx）、浮遊粒子状物質（SPM）対策が重要な課題となり、より一層の対策の実施や国民の方々の対策への理解と協力が求められてきました。 |
| 測定によって、一定の高さ以上の建築物が、冬至の日の午前8時から午後4時まで（北海道のみ午前9時から午後3時まで）の間において、平均地盤面から一定の高さにおける敷地境界線から５ｍ超、１０ｍ超の範囲内で一定時間以上の日影を生じさせないことを求めている。 |
| 1) 日影規制 |
| 日影規制とは、「日影による中高層の建築物の制限」の略で、冬至の日（12月22日ごろ）を基準にして、一定時間以上の日影が生じないよう、建物の高さを制限するものです。日影にかかると暗くなるので、周囲の敷地の日照を確保することを目的として、建築物の高さを制限するのが日影規制です。 日照時間が1年で一番短い、冬至日の午前8時から午後4時（北海道では午前9時から午後3時）までの間に、敷地境界線から5ｍ〜10ｍまでの範囲は5時間、10ｍ超の範囲は3時間以内であれば、日影がかかってもよい制限時間であることを意味しています。4mというのは、測定した地面からの高さを示します。一般的に日影は、建築物の高さや南北方向の奥行にはあまり影響されず、東西方向の幅に大きく影響される。 |
| 照明の設置方法や配光が不適切で、景観や周辺環境への配慮が不十分なために起こるさまざまな影響をいいます。「光害」は照明器具から出る光が、目的外の方向に漏れたり、周辺環境にそぐわない明るさや色であったり、必要のない時間帯にまで、つきっぱなしであったりすることで起こります。 |
| 1) エネルギーのムダ |
| 過剰な明るさや不必要な方向に漏れた光は、エネルギーのムダです。他より目立とうと明るさを競うと、大幅なエネルギー浪費につながります。デザインを工夫するなど、明るさに頼らず、周辺環境に配慮した照明を使いましょう。 |
| 2) 光害の影響 |
| (1)居住者への影響 |
| 道路・街路などの人工照明の光が住居内へ強く差し込むと、居住者の安眠、プライバシーなどに影響を及ぼすことがあります。 |
| (2)野生生物への影響 |
| 野生生物には光に引き寄せられたり、逆に光を嫌って逃げていくなど、さまざまな影響があります。夜行性生物などは住処に影響を受けることがあります。 |
| (3)交通への影響！ |
| ドライバーにとって、まぶしさで歩行者や周囲が見えづらくなったり、信号や標識に気づきにくくなる場合があります。歩行者にとってもまぶしさは安全性の低下につながります |
| (4)研究・教育活動への影響 |
| 人工照明から出る光が上方向に漏れることで、夜空の明るさが増加し、星が見えにくくなっています。研究・教育活動としておこなわれる天文観察に影響が生じています。 |
| (5)植物への影響 |
| 街路樹など植物や農作物によっては光の影響を受けるものもあります。植物の生長に影響を及ぼす場合があり、出穂の遅れや開花の促進、落葉の遅れなどを起こすことがあります。 |
| 3) グレア |
| グレアとは、良好な見え方を阻害するもので，不快感や物の見えづらさを生じさせるような「まぶしさ」のことをいいます。 例えば夜間の車の運転中における対向車線のヘッドライトや，室内におけるテレビ観賞時の画面への映りこみなどのことです。 |
| （７）電波障害 |
| 電波障害（でんぱしょうがい、英: electromagnetic interference、EMI）とは |
| 電波障害（でんぱしょうがい、英: electromagnetic interference、EMI）とは、電波の受信に障害が発生したり、電波により電子機器が誤動作することである。デジタルテレビ放送の「受信不良」の原因には、「受信障害」と「受信設備の不良」があります。「受信不良」の症状は原因にかかわらず、「ブラックアウト」又は「ブロックノイズ」になります。高層建築物を建築される方へ。建築主の方が、電波伝搬障害防止区域内において、地表から高さが31mを超える高層建築物等の建築を行う場合には、着工前に届出が必要となります。 |
| 昭和51年3月6日の郵政省電波監理局長通達 |
| 昭和51年3月6日の郵政省電波監理局長通達「高層建築物による受信障害解消についての指導要綱」では、受信障害解消の対象範囲の確定に資するため、建築主は、建造物の工事着手以前の受信障害予測地域の受信状況及び工事中、完成後の受信障害発生地域の受信状況を調査し、その実態を把握するよう努める必要があり、受信障害解消の対象範囲については、この調査結果に基づき建築主と住民の間の協議により、できるだけ客観的、かつ、合理的に確定することが望ましいとされています。これに基づき、各自治体では条例や指導要綱等で中高層建築物の建築にあたってテレビ受信障害の調査予測を義務付けています。 |
| （８）電磁波障害 |
| パソコンや携帯電話 (PHSも含む) ，電子レンジなどから出る電磁波が人体に及ぼす影響をいう。 スウェーデンの研究で高圧送電線の周辺で小児白血病の発生が高いことなどが明らかにされて以降，電磁波の影響について関心が高まった。暮らしの中において、スマートフォン、携帯電話、無線LAN、ワイヤレスICカードやICタグなど電波利用の拡大や多様化に伴って、電波は健康に良くないのではないかという不安を抱いたり、電波の安全性について疑問を持つ方がおおくなる。 |
| 1) 電磁波と電波 |
| 電磁波のうち300万MHz（メガヘルツ）以下の周波数のものを電波といい、電波法で規定されています。電磁波は、昔から身の周りにありました。代表的なものとしては、太陽や雷、雲の中の放電などがあります。また、人間も赤外線を放出しています。 |
| 2)電波の生体に対する影響 |
| 電波は、エックス線などの電離放射線と違い、物質の原子をはぎとる電離作用を引き起こしません。では、まったく影響がないかといえば、短期的な影響として、次のものがあります。 |
| (１)刺激作用 |
| 低周波（100kHz（キロヘルツ）以下）のきわめて強い電波を浴びることにより体内に電流が流れ、“ビリビリ”“チクチク”と感じる、刺激作用のことが知られています。この周波数帯は、船舶の航行用等の特殊な用途に使用されています。 |
| (２)熱作用 |
| 高周波（100kHz（キロヘルツ）以上）のきわめて強い電波を浴びると体温が上がります。この原理を応用したのが電子レンジです。 なお、携帯電話基地局や放送局などから発射される弱い電波を長期間浴びた時の健康影響（非熱作用）については、現在のところ、熱作用による影響以外に根拠を示すことのできる影響は見つかっていません。 |
| 3) 電磁波シールド |
| 電磁波シールドは、アルミや鉄など電気を通しやすい金属からなるシートを天井、壁などに施工し、電磁波を反射させたり、吸収したりすることで電磁波を遮へいする。部屋全体を完全遮へいするには、天井、壁、床、窓ガラスなどに加え、壁のつなぎ目や天井裏などのわずかな隙間も防ぐ必要があるため、施工素材は壁紙をはじめ布、アルミシート、アルミフィルム、ビニールなどを取り揃えた。 |
| シールドルームとは |
| シールドルームとは下記の要件を満たす密閉された構造物・部屋のことを示します。外から電磁波・電波が入らない。外へ電磁波・電波を漏えいさせない。近年コンピュータ等の電子機器の普及に伴い、これらの機器から発生する電磁ノイズの計測や誤動作の検査のために外来電波を遮蔽する電磁シールドルームの需要が増えています。また、無響室や録音スタジオにおいても外来電波の影響でマイクロフォン等の音響機器にノイズが入らないように電磁シールドルームの性能を必要とされるようになってきています。 |
| 研究室の計画における電磁シールドルームは，空気中の浮遊粉じんの量を一定値以下とするために設ける部屋である． |
| ２．環境配慮 |
| 周辺環境 | 環境配慮 | 環境と心理 | 災害防止 |
| 地球環境・建築憲章 |
| 環境負荷 |
| サスティナブル建築 |
| 自然エネルギーの活用 |
| 社会資産としての建築 |
| 建築物の長寿命化 |
| エネルギー使用の合理化 |
| 建築物の省エネルギー対策 |
| エネルギー利用システム |
| （１）地球環境・建築憲章 |
| 地球環境・建築憲章 |
| 私たち建築関連5団体建築関連の5団体（日本建築学会、日本建築士会連合会、日本建築士事務所協会連合会、日本建築家協会、建築業協会）は、今日の地球環境問題と建築との係わりの認識に基づき、「地球環境・建築憲章」を制定し、持続可能な循環型社会の実現にむかって、連携して取り組むことを宣言します。 |
| 2000年6月1日 20世紀、物質文明の発達と、日本をはじめ世界各地における急速な都市化は、人間を中心とした快適な生活の実現をもたらしました。その結果、地球規模においてのさまざまな問題が顕在化してきました。地球温暖化をはじめ、生態系の破壊、資源の濫用、廃棄物の累積等によって、あらゆる生命を支える地球環境全体が脅かされています。そして、建築活動がこのことに深く関わっていることも明確となっています。 いま私たちは、地球環境の保全と人間の健康と安全をはかり、持続可能な社会を実現していくことを緊急の課題と認識しています。建築はそれ自体完結したものとしてでなく、地域の、さらには地球規模の環境との関係においてとらえられなければなりません。私たちは21世紀の目標として、建築に係わる全ての人々とともに、次のような建築の創造に取り組みます。 |
| 建築は世代を超えて使い続けられる価値ある社会資産となるように、企画・計画・設計・建設・運用・維持される。（長寿命） 建築は自然環境と調和し、多様な生物との共存をはかりながら、良好な社会環境の構成要素として形成される。（自然共生） 建築の生涯のエネルギー消費は最小限に留められ、自然エネルギーや未利用エネルギーは最大限に活用される。（省エネルギー） 建築は可能な限り環境負荷の小さい、また再利用・再生が可能な資源・材料に基づいて構成され、建築の生涯の資源消費は最小限に留められる。（省資源・循環） 建築は多様な地域の風土・歴史を尊重しつつ新しい文化として創造され、良好な成育環境として次世代に継承される。（継承性） |
| (２）環境負荷の低減 |
| 人の活動により環境に加えられる影響であって、環境保全上、支障の原因となるおそれのあるものを環境負荷という（環境基本法（平5法91））。具体的には、例えば木材、鋼材、セメント等の材料、電力、石油、ガス等のエネルギー、化学物質、水資源等の大量使用・消費は、地球温暖化、エネルギー資源の枯渇、酸性雨、熱帯雨林の減少、大気汚染、海洋汚染、オゾン層破壊等の地球環境問題や、廃棄物の大量発生、水質汚濁、騒音・振動等の地域環境問題の発生につながる可能性があり、これらは環境に大きなマイナスの影響を与えることとなる。この環境負荷を少なくするために、国際的協調の推進、国、地方公共団体、事業者及び国民の責務を明らかにし、省資源、省エネ、廃棄物の低減、グリーン購入等のさまざまな対策が図られている |
| 既存施設を解体し新たな建築を造ることにより膨大な量の廃材が発生し、資源枯渇や産業廃棄物処理への対策が求められる。環境負荷の低減には、既存施設を改修し活用することを優先して検討し、建築物の長寿化や再生を図る。。 |
| (３）サスティナブル建築 |
| サステナブル建築とは、設計・施工・運用の各段階を通じて、地域レベルでの生態系の収容力を維持しうる範囲内で、(1)建築のライフサイクルを通じての省エネルギー・省資源・リサイクル・有害物質排出抑制を図り、(2)その他地域の気候、伝統、文化および周辺環境と調和しつつ、(3)将来にわたって人間の生活の質を適度に維持あるいは向上させていくことができる建築物を構築することを指します。 |
| サステナブル建築を実現するための設計指針 | |
| 「サステナブルな社会」を目指す建築において、環境(built environment)とは何かの認識を共有し、「設計配慮項目」を例示した上で、建築設計活動として行動可能な「設計指針」を提示しました。この基準における具体的な項目は、以下の6つとなります。 | |
| ➀ | 節電対策・CO2削減対策…石油や天然ガスなどの化石燃料を極力使用しない設計および運用、使用電力量の削減など |
| ② | 再生可能エネルギーの使用…太陽光や風力といった再生可能エネルギーの活用を推進する設計および運用 |
| ③ | 長期利用が可能な建物の設計…長く住み続けられる住宅、または長く利用し続けられるオフィスなどの設計および運用 |
| ④ | 「エコマテリアル」の推進…良質でありながら環境や人に配慮した「エコマテリアル」と呼ばれる材料の利用 |
| ⑤ | ライフサイクルマネジメント…建築プロセスを通じ、長い期間有効活用するための改良を続ける |
| ⑥ | 世界基準への対応…世界的な性能評価基準（LEED、Energy Starなど）への対応 |
| 地域環境へ配慮しているか。 | |
| サステナブル建築においては、地球規模の視点から見た環境設計を行うことはもちろん、地域環境に焦点を当てた環境設計を行うことも重要です。周辺地域の環境に十分配慮することで、地域全体の持続可能な開発を実現させることに繋がります。この基準における具体的な項目は、以下の6つとなります。 | |
| ➀ | 地域のヒートアイランド抑制対策…屋上庭園やグリーンカーテンなどの緑化活動など |
| ② | 動植物への配慮…既存の生態系ネットワークに対する配慮など |
| ③ | 文化・歴史への配慮…地域に古くから根付いた文化、歴史、それにともなう景観への配慮など |
| ④ | 近隣住民の生活や地域利用者への配慮…汚染問題（大気、水質、土壌など）、廃棄物、騒音問題を引き起こさないための配慮など |
| ⑤ | エネルギーのネットワーク化…地域に最適なエネルギーのネットワーク化を推進（CEMSやスマートグリッドなど） |
| ⑥ | 防災への配慮…地域における自然災害対策の確立やライフラインの確保など |
| 省エネ性と快適性を併せ持つ生活環境へ配慮 | ||
| サステナブル建築は、省エネ性の高さと快適さを両立させた建築を目指しています。この基準における具体的な項目は、以下の6つとなります。 | ||
| ➀ | 安全面への配慮 | 防犯性の高さや平常時の安全性や、地震や台風など災害時の時の安全性への配慮など |
| ② | 健康面への配慮 | 温室効果ガスや化学汚染物質、また感染症などが人体の健康に与える影響への配慮など |
| ③ | 快適性への配慮 | 室内温度、照明、音環境などが快適な建物の設計および運用 |
| ④ | 利便性への配慮 | エレベーターやエスカレーターの待ち時間や、ネットワーク環境に配慮した建物の設計および運用 |
| ⑤ | 空調面への配慮 | 広さ、色彩、眺望、コミュニティなどに配慮した建物の設計および運用 |
| ⑥ | 更新性への配慮 | 可変性、拡張性、収納性などに優れた建物の設計および運用 |
| (４）自然エネルギーの活用 |
| 自然エネルギーには太陽光、太陽熱、風力、水力、地熱、バイオマスなど、さまざまな種類がありますが、エネルギー源をすべてこれらに代替することは、技術・コストの両面から今後の課題となっています。 | |
| 建築計画 | 自然採光・自然換気・外気冷房の計画。建築物の形態や配置、開口部の大きさ、断熱性や気密性など、建築の基本的な構成と機能に配慮する。 |
| 設備計画 | 地中熱利用ヒートポンプシステム・雨水利用・太陽熱利用給湯・暖房システム、再生可能エネルギー、太陽光発電・風力発電・バイオマス発電 |
| (５）社会資産としての建築 |
| 建築が世代をこえて使い続けられる価値のある社会資産となるように、建築設計にかかわる者は、建築が近隣や社会に及ぼす影響を自ら評価し、良質な社会資本の充実と公共の利益のために努力する。 |
| 社会的共通資本としての建築物については、超長期に亘って使い続ける上で必要十分な条件を備えるよう企画・計画するとともに、適切に維持、改修、改造、改築あるいは新築し、その日常的な運用・管理を通じて、地域社会の価値ある共通財産として蓄積し活用していく。 |
| 「社会的共通資本としての建築物」 |
| 本提言は今後、わが国にあっては「建築物を社会的共通資本として位置づけ、社会に普及させて行く」ことを目指すものだが、今日のわが国に存在する建築物全てを対象とするものではない。本提言の主旨は、わが国の建築物を今後改修、改造、改築あるいは新築される機会を通じて、社会的共通資本としての特性を持つようにして行くべく、人々にそのように位置づける意義と意味への理解を得るとともに、具体的な対応を勧めるものである。 |
| (６）建築物の長寿命化 |
| わが国の建築物の寿命が短いことについては、かねてから指摘されるところでした。例えば、平成8（1996）年度の建設白書では、日本の住宅の平均寿命が26年であり、米国の44年、英国の75年と比較して非常に短いとしています。 |
| 建築物の寿命が短いことが、単に社会資産の形成が遅れるだけでなく、 地球温暖化の原因となる、二酸化炭素の排出、森林破壊や大量の建築廃材の発生など深刻な問題を生んでいる。今後、現存する建築物を出来るだけ長く使い続けられるように対策を講じる。同時に、あらたに造る建築物は、長期の使用に耐えるように、計画から施工、維持管理までの全体をとおして、初期段階から、十分な検討を行い、完成後も継続的に適正な維持管理を行う必要がある。建築物の長寿命化は、計画から施工、維持管理までの全体をとおして行われる必要があり、多様な住まい方に対応して改修しやすい「スケルトン・インフィル住宅（SI住宅）」や、耐久性の高い建材、劣化診断や余寿命評価、建築履歴の保存・閲覧など、幅広い領域で研究・開発が行われています。 |
| (７）エネルギーの使用の合理化 |
| 総合的かつ計画的に省エネを推進するために、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律」では、工場等・輸送・建築物・機械器具の各分野ごとに行うべき措置と、これを行う者を定めている。建築物の建築等を行うときの所管行政庁への届出義務の規定は、床面積の合計が、300㎡以上の建築物（特定建築物）を対象としている。（同法75条1項及び75条の2第1項） | |
| 建築物省エネ法について | |
| 平成27年7月8日に新たに制定された「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律（建築物省エネ法）」は、建築物の省エネ性能の向上を図るため、大きく2つの措置を一体的に講じた。 | |
| ➀ | 大規模非住宅建築物の省エネ基準適合義務等の規制措置 |
| ② | 省エネ基準に適合している旨の表示制度および誘導基準に適合した建築物の容積率特例の誘導措置 |
| 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律の概要 | ||
| 建築物省エネ法は規制措置と誘導措置の二つに大きく分かれ、先ず誘導措置が平成28年4月1日に施行、そして規制措置が平成29年4月1日に施行と、段階的に施行されました。 | ||
| 建築主・所有者の努力義務・判断基準の公表 | ||
| 特定建築物 | （延べ床面積300㎡以上） | 新築、大規模改修を行う建築主等の省エネ措置に係る届出義務等 |
| 住宅供給事業者 | （年間150戸以上） | 供給する建売戸建住宅の省エネ性能向上に関する基準への対応努力義務 |
| 規制措置（義務）：平成29年4月1日施行 | ||
| 建築主は一定規模以上の建築物の新築・増改築をしようとする場合、その用途や規模等に応じて省エネ基準に適合していることの所轄行政庁等による判定（適合性判定）や、所轄行政庁への届出などが必要となります。規制措置の対象となる建築物については、省エネ基準に適合していなければ建築基準法の確認済証の交付を受けることができなくなるので、注意する必要があります。 | ||
| 省エネ基準適合義務 | 一定規模以上の建築物の新築・増改築が対象 (適合性判定義務 新設) | |
| 非住宅2,000m2以上 | ||
| 建築物300m2以上（住宅・非住宅） | ||
| 誘導措置（任意）の対象 | 全ての建築物（新築・増改築・修繕・模様替え・設備設置/改修・既存） | |
| 省エネ性能の向上に寄与するすべての建築物の新築または増築、改築、修繕、模様替えもしくは、建築物への空気調和設備等の設置・改修を対象とし、その計画が一定の誘導基準に適合している場合、その計画の認定（性能向上計画認定）を建設地の所轄行政庁により受けることができます。この認定を取得すると、容積率特例（省エネ性能向上のための設備について、通常の建築物の床面積を超える部分を不算入（上限10%））などのメリットを受けることができます。 | ||
| 住宅トップランナー制度 | |
| ２９機器 | 乗用自動車、エアコン、テレビ等のそれぞれの機器において商品化されている最も優れた機器の性能以上にすることを求める。（家庭のエネルギー消費量の約７割をカバー） |
| (８）建築物の省エネルギー対策 |
| 建築物の省エネルギー対策はエネルギーを効率よく利用し、冷暖房や照明などに要するエネルギーを出来る限り節約することです。 | ||
| (１) | 平面計画上の対策 | 一般的に、床面積が同じ場合、防暑計画上、望ましい平面計画は、正方形より、東西軸を長く計画する。この時、窓などの開口部は、東西面より南北面に多く設ける。この方が省エネルギー対策上有効である。空調を行う必要のない（便所、エレベーター、階段などをまとめた）コア部分は、建物の外周部、西側に配置すると、冷暖負荷を減らすうえで有効である。 |
| (２) | 小屋裏の換気・通風 | 防暑対策として、建築物の屋根を2重屋根構造とし、その間の空気層を十分に換気すると防暑対策として効果がある。 |
| (３) | 庇による日射遮蔽効果 | 日差しを遮る庇。建築物の開口部上部に設けた水平庇やルーバーは、夏季に南面の窓への日射を遮るのに有効であるが、西面の窓に設けた場合は、太陽高度が低い為遮蔽効果が小さい。 |
| (４) | 植栽 | 建築物の壁面や屋上緑化は、環境調整の効果が見込まれている。視覚効果と共に、空調負荷の軽減により、二酸化炭素の排出削減効果も期待できる。植栽を設ける位置や樹種を検討し、垂直面を利用する場合は、植物の育成を支持する工作物や十分な土壌基盤を確保する工夫が必要とされる。建物周囲の植栽は、方位によって樹種の選択や使い分けをすれば、防暑計画だけでなく、防寒計画においても有効である。敷地の南面に、芝生を植栽することは、夏季に地表面からの反射日射や高温になった地表面からの再放射を防止できる。 |
| (９）エネルギー利用システム |
| １）ソーラーシステム | ||
| ソーラーシステムとは、太陽熱エネルギーを熱、電力、化学エネルギーに交換して、冷暖房、給湯、発電などに利用するシステムのこと。太陽熱を吸収する集熱器とその熱で水を湯に変えて貯蔵する蓄熱槽、熱を取り出す機械、補助電源などの機器を組み合わせたシステムが一般的である。 | ||
| ① | アクティブソーラーシステム | 集熱器とその熱で水を湯に変えて貯蔵する蓄熱槽、熱を取り出す機械など、比較的大きな機械的設備を利用するソーラーシステムを「アクティブソーラーシステム」という。 |
| ② | パッシブソーラーシステム | 集熱器とその熱で水を湯に変えて貯蔵する蓄熱槽などの機械的な設備を用いずに、自然のエネルギーを人工的に熱に転換せず、太陽熱を建物内に取り込み、建物自体の性能により、熱の流れを自然に制御し、集熱・蓄熱・放熱・熱搬送などを行う方式で、建築的手法により、簡単な装置で建築物内に貯蔵したり、工夫して良好な屋内熱環境をつくり出すソーラーシステムを「パッシブソーラーシステム」という。 |
| パッシブソーラーシステム | |
| ダイレクトゲインシステム(直接集熱型) | |
| トロンブウォール型 | |
| 温室(サンルーム)付設型 | |
| 空気循環(サーモサイフォン)型 | |
| ２）パッシブデザイン | ||
| 太陽の光と熱、風など自然の力を建物のしつらえによって利用する設計技術です。 地域の気候に合わせた建物自体のデザインにより、熱や光、空気などの流れを制御して地球環境への負荷を極力少なくすると共に、快適な室内環境を造る設計手法。外部条件の大きな変化に対して、様々な建築的手法による工夫を建築物自体に適切に組み合わせて、不足部分を機械的装置による、機械的手法により賄う。このような手法により、得られる暖房効果を、パッシブヒーティング。冷房効果をパッシブクーリングという。 | ||
| パッシブデザインで行うこと | ||
| ・建物の有り方に工夫する ・自然エネルギーを活用する(太陽光、風等) ・自然エネルギーを調整する ・高い質の室内環境を実現させる ・省エネルギーを実現させる このような建築設計の考え方と、その手法です。 | ||
| 具体例 | ||
| 1. | 太陽熱利用 | 冬期に太陽熱を開口部等から受け、その熱を蓄熱させ夜間まで暖かさを持続させる。アトリウムに太陽熱を集め、空気循環システムで最下階に送り、躯体全体へと蓄熱させています。 |
| 2. | 日射遮蔽 | 冬期に太陽熱を開口部等から受け、その熱を蓄熱させ夜間まで暖かさを持続させる。 |
| 3. | 昼光利用 | 昼間の明るさを室内に取り込み、人口照明の利用を減らす。 |
| 4. | 自然風の利用 | 夏の夜、春や秋などの中間期に外気を取り入れ快適に過ごす。自然風をうまく利用することで、エアコンや除湿機に頼らない期間を長くすることができます。 |
| 5. | 高断熱・高気密化 | 暖めた(冷やした)快適な室温を持続させる。建物全体を一定の温度にすることができるので、建物のどの部屋も暖かく、涼しく快適に過ごすことができます。 |
| パッシブヒーティング | |
| パッシブソーラーシステムと共通の手法が用いられる。以下の性能をバランスよく高めることが原則となる。 | |
| 建築外皮の「断熱・気密性能」 | |
| 太陽熱等の「集熱性能」 | |
| 集めた熱を蓄えておく「蓄熱性能」 | |
| パッシブクーリング | |
| 地球温暖化やヒートアイランドの深刻化に伴い、エネルギーに頼らないパッシブな手法を用いて街区全体をクーリングすることは、省エネルギーの推進と豊かな生活空間の創出などの効果が期待される。パッシブクーリング技術は、居住者・事業者・社会全般を含むステークホルダーに対してＥＢ（エナジーベネフィット）とＮＥＢ（ノンエナジーベネフィット）をもたらすと考えられる。しかし、それらを定量的に評価した事例は少ない。 夏を旨としてきた日本の民家はパッシブクーリングを目指してきた住まいづくりの典型とも言える。夏のための建築的な工夫には、次のようなものがある。 | |
| 遮熱・排熱 | 室外から部屋の中へ熱を入れない（遮る）のが遮熱ということになります。 こちらは主に太陽熱（日射）による放射（輻射）の影響により、様々な部位を伝わって熱が室内へ入ってきます。パッシブクーリングの第一原則は、外部からの侵入する熱の徹底的な遮断と室内排熱の効果的な排出である。大きな茅葺屋根と深い庇は典型的な遮熱デザインと言える。 |
| 通風・夜間換気 | 通風とは、主に窓などを開けることによって外から風を室内に入れ、人体の皮膚から直接熱を奪う程度に室内に風を通すことで、涼を得ることが目的である。室内の可感気流を増加し皮膚表面からの熱放散を促進することが、通風の目的の一つである。通気輸道の設計が重要となる。また、外気温が下がる夜間に、換気通風を実施し、室内に一定の熱容量がある場合に外気の冷気による蓄冷効果を期待するナイトパージという手法もある。 |
| 蒸散 | 水が蒸発するときに奪われる気化熱で、葉の温度が上がり過ぎないように守っているため植物の働きはヒートアイランド現象の緩和に有効です。大きな木陰は夏の直射日光を遮り、蒸散効果も相まって地表の温度上昇を抑えます。水の気化熱を利用して、自然の冷却効果を得る方法。特に乾燥地では大きな効果が期待できる。打ち水の習慣や、雨水利用と組み合わせた屋根散水の試みもある。壁面緑化や屋根緑化は植物による日射遮蔽効果に加え、蒸散による冷却効果が期待できる。保水効果の低い植物(セダムなど)は蒸散による冷却効果は期待できない。 |
| 夜間放熱 | 令熱源として、夜間放熱を利用する方式。冷房運転は，排熱の一部を夜間に放射放熱する自然に則した技術であり，熱汚染を緩和し電力負荷を平準化する効果も期待できる。 |
| ３）アースチューブ（ヒートチューブ・クールチューブ） |
| アースチューブ（クールチューブ）は、採り込んだ外気を地中に埋設した管を通して室内に送り込む手法です。 地中は、地下５ｍ以下の地中温度は、年間を通じて温度がほぼ一定で安定している。その地域の年平均外気温に保たれていることを利用した省エネ手法であり、夏には令熱源、冬には温熱減になる。地中に埋設した外気取入ダクトや地下の設備配管ピットなどに外気を通し、熱交換をして室内や空調機に送り、空調負荷の低減を図る。外気温の年較差が大きい地域ほど、真夏や真冬には外気温と地中温度との差が大きくなるため、熱交換の効果が向上する。 地中を通る際、冬の冷たい空気や夏の暑い空気をやわらげ、冷暖房の負荷を軽減します。 クールチューブには、建物の構造体を利用する方法もあります。 |
| クールチューブ(ヒート・アースチューブ)の留意点 | |
| 1) | クールチューブ内のカビ/細菌の発生原因とされる結露水を排出することと、 |
| 2) | 交換熱量/送風動力を比較して高効率な導入路を選択することとされる。ちなみにクールチューブ(ヒート・アースチューブ)は、年間の冷暖房エネルギーを抑制し、家中快適な温熱環境を作り出すものとして広く採用されている。 |
| ダブルスキン方式 |
| ダブルスキン方式は、建物外周のガラスを２重にし、その中空部にブラインドを設けて、そこに外気 を導入しつつ換気することで、日射遮蔽効果をたかめる手法である。ダブルスキン方式は二重のガラス間に外気を通すことにより、熱負荷を低減するとともに窓面温度の上昇によるほてりを防ぐ方式である。 建物外周をガラスで覆い、温室空間として、冬季に太陽熱の集熱効果を期待するものです。温室空間なので、夏季は高温になったダブルスキン内の空気を排出しないと冷房負荷が増大する。このため夏季はダブルスキンの上下に設けた開口部を開放して、温度差による自然換気を行う。保守点検のため床材には、通風、換気が可能なグレーチングを用いる。グレーチングには、夏季の日射遮蔽効果もあります。 |
| エアフローウィンドウ方式 |
| 外部負荷の大きいペリメータゾーン（建物の窓際や壁際など建物外周部）を対象に局所的な熱処理を行い、インテリアゾーン（建物中心部）と共通の空調方式が適応出来るようにするシステムをペリメータ―空調という。窓と設備を一体化したエアフローウィンドウ方式もその一つで、二重サッシや二枚のガラスの間に空調の排気又は還気を通し、窓からの熱負荷を遮断する方式です。 |
| ダブルスキン方式 |
| ダブルスキン方式は、建物外周のガラスを２重にし、その中空部にブラインドを設けて、そこに外気 を導入しつつ換気することで、日射遮蔽効果をたかめる手法である。ダブルスキン方式は二重のガラス間に外気を通すことにより、熱負荷を低減するとともに窓面温度の上昇によるほてりを防ぐ方式である。建物の外周部をガラスで覆い、温室空間として、冬期に太陽熱の集熱効果を期待するものである。温室効果なので、夏季には高温になったダブルスキン内の空気を排出しないと冷房負荷が増加する。このため、夏期はダブルスキンの上下に設けた開口部を開放し、温度差による自然換気を行う。また、保守点検用の床材には、通風・換気が可能なグレーチングを用いる。なお、グレーチングには夏期の日射遮蔽効果もあります。 |
| ナイトバージ夜間外気導入方式 |
| 外気温が低下する夜間に、外気を建物内に導入して躯体を冷却し、昼間の空調負荷を低減する方式であり、外気との温度差、自然エネルギーを利用して蓄熱、蓄冷を行う。「ナイトパージ」とは、「夜の涼しい空気を家の中に取り込み、家を涼しくさせること」をいいます。 夏の終わり～秋の初めのころは、昼間は暑いものの、夜になると空気も涼しくなります。 このため、夜の涼しい空気を家の中にため込み、蓄冷することで住居全体を過ごしやすいものにしようとするのが、「ナイトパージ」の考え方です。建物の内部では人体、OA機器、家電製品などからの発熱、建物の躯体からの放熱など、空調設備の冷房負荷を大きくさせる要素はたくさんあります。少しでも冷房負荷を軽減させようということで、涼しい外気を積極的に建物内に取り入れ、躯体を冷却する「外気冷房」や「ナイトパージ」といった空調システムがあります。 |
| (10）用語 |
| 建物にかかる風圧の利用 （風力換気） | 建物に風が当たると、風上では正の、風下では負の圧力が 生じる。窓があれば、この風圧が通風の起動力となる。同じ風 速であっても建物の形状によって圧力の大きさが異なる。正圧 の大きな位置に風の流入口、負圧の大きな位置に流出口を設 ければ効果的である。 |
| ベンチュリー効果の利用 | 風が越屋根や風見塔を通り抜ける際に生ずる吸引作用(ベ ンチュリー効果)によって、室内の空気を排出し、外気を取り込 む。ルーフモニターの工夫などにより、どの方向の風に対して も対応できれば、より効果的である。 |
| 煙突効果の利用 （温度差換気） | 暖められた空気は軽くなり上昇する。これを煙突効果と呼ぶ。 吹き抜け空間を風の道として利用するなどの工夫により、風が ないときにも温度差換気に期待できる。 |
| ハイブリッド換気システム | 機械換気と自然換気を併用するシステムであり、季節や時 間帯などにより、適切な制御で機械換気と自然換気を切り替 え、また組み合わせ、エネルギー消費を最小とするシステムで ある。 |
| ペリメータ―ゾーン | 建物(オフィス)の窓際や壁際などで外光や外気に温度が影響されやすいエリアのこと。 日射や外気温により空調の付加が大きい、または変わりやすいエリア。 |
| インテリアゾーン | ペリメータゾーン以外の貸室等の内部の外気に影響を受けないエリア。(建物中心部) |
| エアフローウインドゥ | ブラインドを内蔵した二重ガラスの内部に通風することで、エアカーテンの状態をつくりだし、窓の断熱性と日射遮蔽性を向 上させる方法。一般には室内空気をガラス窓の下部から吸い込ませ、天井裏に設けた排気ファンにより二重ガラス内部の空 気を排気する方法がとられる。特に冬には暖かい空気を回収して暖房に利用できるので、大きな省エネ効果が期待できる。 |
| エアバリア | エアフローウインドゥが二重ガラスの内部に通風させるのに対し、シングルガラスとブラインド間に通風させることでエアカー テンの状態をつくり、日射遮蔽を期待する方法。窓下部にファンユニットなどを置き、送風空気を上部もしくは床下に送り込む 方法により、より確実に通過空気量を確保することができる。エアフロー方式に比べて建設費を低減できるメリットがあるが、 熱環境の性能は多少落ちる。 |
| 外気冷房 | オフィスビルなどで考えてみると、パソコン社会の現代は昔に比べるとOA機器からの発熱量が多くなりました。現代では電気室、サーバー室など、夏だけでなく冬でも冷房が必要というケースもあります。「外気冷房」はこのように通年、冷房が必要な室内に特に有効な空調システムといえます。外気冷房では、冬期や春、秋といった中間期のように外気温が室内の設定温度より低いときに外気を積極的に取り入れることで冷房負荷を軽減して省エネを図ることができます。なお、直接外気を取り込むので、除湿や加湿、除塵処理などは必要になるのが一般的です。 |
| ３．環境と心理 |
| 目次 |
| 周辺環境 | 環境配慮 | 環境と心理 | 災害防止 |
| 外部空間の解放感 |
| パーソナルスペース |
| ソシオペタル・ソシオフーガル |
| アフォーダンス |
| ブレグナンツの法則 |
| 実存的空間 |
| 外部空間の解放感 |
| （１）外部空間の解放感 |
| 建築物に囲まれた広場や街路などの外部空間での解放感や閉鎖感を表す指標として、建築物のファサードの高さ（H）に対する、視点と建築物との水平距離（D）の比率（D/H）の値が指標として用いられる。一般に、（D/H）の値が１以下の時は、完全に囲まれていると感じ、２程度の指標が最も快適な外部空間の構成とされ、指標が４以上になると、囲まれた感覚が消失すると言われています。 |
| １ | ||
| ２ | ||
| ４ |
| （２）パーソナルスペース |
| 人は、他人が一定の距離よりも近づくと気詰まり、離れたいと感じるようになる。このような個人の周りにある心理的領域を、パーソナルスペースという。込み合いなどでこの領域が侵されると不愉快感が生じるため、公共建築物のロビーなどの、人が集まる空間における規模・寸法や家具配置の計画には、この領域に対する配慮が必要とされる。領域の大きさは姿勢によっても異なり、立位や、き座位（椅子に座った姿勢）に比べ、平座位（床などに楽に座った姿勢）のほうが小さくなる。 |
| アメリカの文化人類学者E.T.ホールは、人間の距離の取り方自体がコミュニケーションとしての機能を持ち、文化によって異なることを指摘している。 |
| パーソナルスペース（英: personal-space）とは、他人に近付かれると不快に感じる空間のことで、パーソナルエリア、個体距離、対人距離とも呼ばれる。 一般に女性よりも男性の方がこの空間は広いとされているが、社会文化や民族、個人の性格やその相手によっても差がある。友人なら45cm程度の距離、恋人は15cm程度までOKです。社会距離は、テーブル越しに会話する程度の遠さです。 職場の同僚との距離は120cm以上210cm未満、初対面の相手や面接での距離は210cm以上350cm未満が適切な範囲と言われています。 |
| （３）ソシオペタル・ソシオフーガル |
| 人間同士の体の向きと心理の関係から、座席配置などに顕れるタイプが分類される。囲み型や向かい合い型などの座席配置は、そこに人が集まって交流を活発にすることが想定され、このような状態を「ソシオペタル」という。反対に、外向きの円形などの座席配置は、知らない人間同士が異なる方向に顔を向け、鑑賞することなく待ち合わせをするような状態であり、これをソシオフーガルと呼ぶ。ソシオフーガルとは、交流を妨げる空間デザイン、座席配置のこと。一つのテーブルの周囲に人が座った時には、座席の位置関係によって親密さの程度が変わり、隣り合って坐っている人間同士が最もソシオペタル（親密）な関係になる。 |
| （４）アフォーダンス |
| アフォーダンスとは、「提供する」という意味の動詞である「アフォード（afford）」からつくられた造語で、環境やその中の事物が、動物の特定の行動を可能にするために備えている特性を言う。例えば、硬くて水平な地面は、人が立ったり、歩いたりする行動を可能にするアフォーダンスを備えていることになる。 |
| 環境のさまざまな要素が人間や動物に影響を与え、感情や動作が生まれることです。 アメリカの知覚心理学者ジェームズ・J・ギブソンが、「与える、提供する」という意味の英単語「afford」から作った造語で、主に生態光学や生態心理学に分野で使われています。たとえば、公園にあるベンチは特に注意書きがなくても「座るもの」だと理解できます。またドアや棚に取手がついていれば、「開けるもの」だと理解できます。これがアフォーダンスです。ベンチや取手そのものが、「座るもの」あるいは「開けるもの」という意味を与えて、人間の感情や行動につながっているのです。 |
| （５）ブレグナンツの法則 |
| ブレグナンツとは、「簡潔さ」という意味で、応用心理学の一派であるゲシュタルト心理学の中心概念である。人間の視覚特性として、視覚内に複数の図形などの視対象があるときに、対象全体を一つの「まとまり」として知覚し、簡潔で安定した秩序ある「よい形」としてとらえようとする傾向が見られる。 |
| 事物や図形を知覚したり，記憶したりする際に，それらが，そのときの条件の許すかぎり，簡潔化された規則的な形態ないし構造をもつものとして把握される傾向があることをさす。 M. ウェルトハイマーによって提出された一般的原理で，簡潔化の法則とも呼ばれる。人は本能的に、情報をもっとも理解しやすく、まとまりのある状態で認識しようとする。この心理的効果をプレグナンツの法則という。ドイツ語の「プレグナンツ」は、日本語で「簡潔で意味のある」を意味する。 |
| （６）実存的空間 |
| ノルウェーの建築論研究者クリスチャン・ノルベルグ＝シュルツ（1926-2000）は、哲学や心理学の知見を採り入れ、人間の活動と周囲の環境との関連を分析し、「建築的空間とは何か」について実存的空間の理論を用いて交差した。代表的な著書に「実存・空間・建築」がある。 |
| クリスチャン・ノルベルグ＝シュルツ（1926-2000）は1926年ノルウェーのオスロで生まれた。スイス連邦工科大学で S・ギーディオンに師事して建築を学んだ後は、建築家、建築史家として国際的な活動を行った。著書として、『建築における志向』(1963)、 『実存・空間・建築』(1972)そして『ゲニウス・ロキ』(1980) が挙げられる。彼の残した業績の中で も特に建築論を巡る一連の研究は、近代から今日に至るまで、 建築論研究に大きな影響を与え続けている。ノルベ ルグ＝シュルツにとって重要な転機となった「実存的空間」という概念があります。実存的空間とはどういう意味を持つのであろうか。哲学や心理学の観点から、人間の行動、活動と周囲の環境との関連を分析し、「建築的空間とは何か」について、実存的空間の理論を用いて交差した。 |
| ４．建物形態と災害防止 |
| 目次 |
| 周辺環境 | 環境配慮 | 環境と心理 | 建物形態と災害防止 |
| 建築物の振動対策 |
| 建築物の延焼防止対策 |
| (１)建築物の振動対策 |
| 建築物の振動対策 |
| 建築物の振動対策は、地震や風による割合と工事現場等における施工機器によるものなどがある。 |
| １）振動レベルの測定 |
| 振動レベルの測定は、振動レベル計を用いて、垂直（Vertical）、水平（Horizontal）の２方向を測定し、これに人体の感じる補正値を加える。垂直（Vertical）、水平（Horizontal）、軸（Axial）の３方向についてそれぞれ測定するのが好ましいです。単位は、dB。 |
| 振動レベル計を用い、鉛直方向に振動感覚補正を行った振動加速度、すなわち、振動レベルについて測定を行います。 最近の振動レベル計は、鉛直方向 及び水平方向（2 方向）の計 3 方向の振動レベル を同時に測定でき、その測定機器は、デジタル方式で演算器機能が備わっていて、最大値や LV10 値などの演算を行い、結果を本体の内部メモリやメモリカードに記録できるものがあります。 |
| 人体の振動感覚閾値は、50%の人が感じる振動レベルでおおよそ60dB、10%の人が感じる振動レベルでおおよそ55dBとされています。法令の基準値は、ほとんどの人が振動を感じないことを基本に検討されました。振動の測定方向は、法令においては原則鉛直方向（Z）のみです。 |
| ２）振動防止 | ||
| ① | 振動発生源となる機器等の防振 | 低振動型建設機械や低振動 工法の採用、緩衝材の設置、商用電源の採用（発動発電機は使用しない） |
| ② | 建築物と外部振動発生源の分離間 | 建築物と外部振動発生源の間に防振溝の掘削設置 |
| 受振点の対策 | 家屋の補強、影響の大きい場合には一時 的に住民に移動してもらう。 | |
| ３）振動と人間の感覚 | |
| 建物物の振動は、それ自体は感じなくても、器物の揺れや二次的な発生音から感じられることもある。 | |
| ② | 超高層建築物に生じる強風による振動、揺れは水平変位が大きい場合、船酔いの症状を起こす場合がある。 |
| ４）免震構造 |
| 中・高層の比較的剛な建築物の上層構造と絶縁させた基礎部分（免震層）に積層ゴムなどの免震装置を設置し、地震力を軽減させる構造。大地震時に免震 層より上部の構造が水平に変位するため、建物の周囲に可動範囲を確保する必要がある。 |
| 免震構造には、建物と基礎部分の間に積層ゴムなどでできた免振アイソレーターや、揺れを抑えるダンパー（制振部材）が使われています。これらの免震装置で、建物と地盤を切り離すことによって、地震の揺れを直接伝えない仕組みとなっているのです。 |
| ５）制振構造 |
| 主として、15階～20階以上の高層建築物の最上階または、各階に分散して、エネルギーを吸収するダンパー類を設置し、地震や風による建物の揺れを減少させる構造。 |
| 制振構造は、耐震構造に加えて組み込んだ制振装置が地震エネルギーを吸収し、建物の揺れを抑える構造です。制振装置には、柱や壁に配置するダンパーや、上層階に設置するおもりなどさまざまなタイプがあります。耐震構造に比べると揺れ幅が少なく、地震に対する揺れだけではなく風揺れにも効果があるといわれている構造です。しなりながら揺れを軽減させる構造としてタワーマンションなどの超高層ビルで用いられてきた技術であり、戸建住宅の地震対策としても用いられるようになってきました。 |
| 制震装置の主なものには、オイルダンパーや鋼材ダンパー、制震パネルなどがあります。オイルダンパーは、筒状の金属と棒の間に粘り気のある油を注入し、その抵抗力で衝撃を吸収します。小さいものは自動車のサスペンションにも使われています。このオイルダンパーは、建物の柱と梁の間の壁に設置され、揺れでシリンダーが作動して内部に注入された粘性度の高いオイルを圧縮し、その抵抗で地震エネルギーを吸収する構造です。 |
| ６）建築設備の耐震構造 |
| 建築設備の耐震構造における設計用地震力には、水平地震力と鉛直地震力とがあります。設計用地震力は、設計用震度と機器などの運転重量（通常運転時の荷重）との積で求められる。また、低層で免震層をもたない建築物に対しては、設計用鉛直震度は設計用水平震度の1/２とみなして算定する。 |
| (２)建築物の延焼防止対策 |
| 建築物の延焼防止対策 |
| 建築物の立面計画においては、意匠デザイン上決定される場合が多いが、延焼防止対策も重要となります。 |
| １）庇・バルコニー |
| 耐火性のスパンドレルや庇・バルコニー等は、火災階からの噴出火災による上階への延焼防止に有効である。 |
| ２）横長窓と縦長窓 |
| 縦長で横に連続していない窓（ポーチ窓）に比べて、横長で水平に連続する窓は、窓から噴出した火災が外壁に沿って上昇し易いので、上階へ延焼しやすい。 |
| ３）竪穴部分の煙突効果 |
| 建築物内部の平面計画において、階段、エレベーター、エスカレーター、アトリウム等の吹き抜けとなる竪穴部分は、煙突効果により煙の上階への伝達を速くし、避難に支障を来たすので、竪穴区画は入念に行う必要が有る。煙突効果の防止対策としては、建物の低層部の出入り口に風除室を設置したり、階段室の扉を常閉とすること。また、エレベーターをバンク分けしたり、スカイロビー方式を採用したりして、出来るだけ連続した竪穴を造らないようにすることが有効である。 |
| 煙突効果とは、煙突の内部は外部よりも高温となるため、低密度になって浮力が生じ、下部と上部で圧力差が生じる。 それによって、下部の冷たい空気が取り入れられ、煙突内で暖かい空気が上昇していくことで、こうした排出システムが煙突（効果）である。煙突効果はこの浮力の作用により冷たい空気を下から取り入れ、温かい空気を上から排出する現象になります。 |
| バンク（Bank）とは、ビルのフロア階数やエレベーター設備において、低層・中層・高層などと、グループ分けされた階のまとまりを「バンク」と呼ぶ。 |
| スカイロビー方式は、利用者が「地上」から「ある階（スカイロビー）」にシャトルエレベーターで移動してから、そこから、別のエレベーターに乗り換えて、「目的の階」に移動する方法です。 シャトルエレベーターとは、特定の階に直通しているエレベーターをいいます。 |
